株式投資信託(カブシキトウシシンタク)とは？意味や使い方

デジタル大辞泉「株式投資信託」の意味・読み・例文・類語

かぶしき‐とうししんたく【株式投資信託】

株式に投資を行うことが信託約款に記載されている投資信託。これに対して株式を運用対象としないものを公社債投資信託という。株式投信。→オープン株式投信 →スポット株式投信

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日本大百科全書(ニッポニカ) 「株式投資信託」の意味・わかりやすい解説

株式投資信託
かぶしきとうししんたく
stock investment trust

日本における投資信託分類で公社債投資信託に対応する区分形態。公社債投資信託が株式をいっさい組み入れないのに対して、株式投資信託では株式以外に公社債を組み入れることも可能であり、たとえば株式市場に先安が予想される場合に100％公社債で運用するような極端なポートフォリオ構成（運用資産全体の構成）で臨むことも許される。

　日本の投資信託の歴史をひもとくと、1937年（昭和12）の「藤本有価証券投資組合」を嚆矢(こうし)とし、第二次世界大戦後の1951年に証券投資信託法（現在の「投資信託及び投資法人に関する法律」）の公布・施行に伴い投資信託制度が復活したが、これらの商品形態はすべて株式投資信託であった。投資信託の重要な機能に分散投資によるリスク制御があるが、代表的な証券種類のなかでもっともリスクが高いとされる株式について、揺籃(ようらん)期の投資信託が対象としたことは自然な流れであったといえよう。それは、株式投資信託が、戦後経済復興から高度成長期にかけて、資本蓄積の乏しい各経済主体にあって家計部門には株式投資の機会を提供し、発行企業には発行株式消化の受け皿として機能したからである。株式投資信託はその後も順調な拡大基調を示し、バブル経済崩壊後の株価下落を映じて純資産額の長期減少を記すなど、株式相場の影響から不振な時期は認められるものの、投資信託の中心的な商品であり続けている。

　株式投資信託は、その運用対象が広く認められていることから商品設計の弾力性が高く、さまざまなスタイルの商品が提供されている。たとえば、リターン獲得への運用姿勢の相違でみると、積極的に市場超過リターンを追求する「アクティブ型」、市場平均並みのリターンを目ざす「パッシブ型（インデックス型）」などに分類される。また、地域という視点からは「国内株式型」や「国際株式型」、さらにはデリバティブ（金融派生商品）を積極的に活用した「ブル・ベア型」などのハイリスク・ハイリターンの運用スタイルがある。1998年（平成10）の投資信託法改正を受けて商品構成の多様化が一段と進んだことから、毎月分配型ファンドのように、内外の公社債を投資対象としながらも、分類上は株式投資信託に属することで運用や収益分配などの自由度の高さを求める商品が急増し、2004年（平成16）以降の株式投資信託の純資産増加に寄与している。

［高橋　元］

[参照項目] | 公社債投資信託 | 投資信託

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ブリタニカ国際大百科事典小項目事典「株式投資信託」の意味・わかりやすい解説

株式投資信託
かぶしきとうししんたく
stock investment trust

投資信託委託会社が証券会社を通じて一般投資家から資金を集め，主として株式を中心に運用して，その利益を投資家に分配する証券投資信託の一種。投資した元金の保証はないから確定利付証券とは異なる。投資信託の仕組みは委託会社が信託銀行と信託契約を結び，それに基づいて委託会社が受益証券を発行し，投資家から資金を集め，信託財産をつくり株式などに投資する。信託財産の運用は委託会社が担当し，信託財産の管理，収支計算は信託銀行が行う。日本の株式投資信託は契約型投資信託であり，オープン型投資信託とユニット型投資信託がある。前者は当初設定1口1万円単位で時価で売買され，元金の返済期間はない。後者は1口1万円で運用期間は5年が一般的。株式投資信託は株式投資になじみの薄い投資家や小口の投資家にとっては，比較的容易な株式投資参加の方法である。日本では 1951年の証券投資信託法の成立以来，1990年代にいたるまでこの投資信託の残存元本は着実に増加し，株式市場に対して大きな影響力をもつにいたった。

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投資信託の用語集「株式投資信託」の解説