スライド制（読み）スライドセイ（英語表記）sliding scale method

デジタル大辞泉

スライド‐せい【スライド制】

賃金・年金などを消費者物価指数その他特定の指標の変動に応じて自動的に調整する制度。スライディングスケール。スライディングシステム。

出典　小学館

精選版 日本国語大辞典

スライド‐せい【スライド制】

〘名〙 ＝スライディングシステム〔経済実相報告書（1947）〕

出典　精選版 日本国語大辞典

改訂新版　世界大百科事典

スライド制 (スライドせい)
sliding scale method

特定の指数の変動に応じて賃金を自動的に上下させる制度のことで，スライディング・スケール制ともいう。1875年，イギリスの炭鉱で賃金を石炭価格に結びつける方法を導入したのが最初で，やがて産業の利潤指数にリンクさせる方法も現れたが，第1次大戦以後，生計費指数や消費者物価指数に結びつける方法が支配的となった。これを物価スライド制といい，労働協約にこの方法を定めたものをエスカレーター条項と呼ぶ。物価スライド制は，物価が上昇すれば改定交渉なしに自動的に賃上げを行うものであるから，労働者にとって実質賃金維持のための防衛手段となるが，資本家にとっても団体交渉やストライキを回避するうえに役立つ。こうして第2次大戦以降，欧米の先進主要国のほか発展途上国でも広く採用され，今日スライド制といえばおおむねこの方法をさすようになった。また，その過程で賃金以外に年金はじめ社会保障，預貯金，利子等にもインデクセーション（指数化）と呼んで，物価諸指数にスライドする制度を導入する国が増えてきたのである。

　日本では公的年金の物価スライド制（年金スライド制）は1973年から実施されているが，物価スライド制賃金は昭和20年代に若干の事例があるだけで，以後はほとんど存在しない。これは，2～3年ごとに賃金交渉を行うアメリカなどとは違って，毎年の春闘による賃金改定で物価上昇を1年ごとに調整することが可能であり，また高度成長過程で実質賃金が持続的に上昇したためであるが，73年秋の第1次石油危機以降は低成長下の物価上昇によって実質賃金上昇率が急落してきたから，今や日本でも春闘による賃上げに加えて物価スライド制を導入することが，実質賃金を維持し向上させるうえで重要になってきているといってよい。もっとも，83年のブラジル政府による物価スライド制賃金はじめ全インデクセーションの削減決定のほか，最近は欧米でも政府・資本家がインフレ抑制，産業の国際競争力強化，財政赤字解消の名のもとに賃金と社会保障の物価スライド制排除の動きを強めている。
執筆者：上井 喜彦

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

日本大百科全書(ニッポニカ)

スライド制
すらいどせい
sliding scale system

狭義には賃金を消費者物価指数の変動に応じて自動的に調整するスライディング・スケール制、つまり賃金の物価スライド制（賃金のエスカレータ条項）をいい、広義にはインデクセーションindexation（指数化）とよばれて、賃金や預貯金、地代、利子、年金などを物価指数に結び付け、物価の上昇による減価を補償する制度である。このためには、基準とすべき正確な物価統計の作成などが必要である。

［三富紀敬］

[参照項目] | 賃金 | 物価指数

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

スライド制
スライドせい

生計費指数，利潤指数などに応じて賃金を自動的に調整する方法をいうが，通常は，物価・生計費指数 (これに代って消費者物価指数) による賃金，年金などの調整方法を意味する。今日では，社会保険の給付，特に年金給付について物価 (生計費) や賃金などの上昇に対応してその額を引上げていくことをいう。現在，国民年金法，厚生年金法などでは，総務省作成の全国消費者物価指数が直近の給付額の改定措置が講ぜられた前年の物価指数をこえ，または下がるにいたった場合においては，その上昇し，または低下した比率を基準として，その翌年の4月以降の当該年金たる給付の額を改定する (国民年金法 16条の2，厚生年金保険法 34) こととなっている。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

百科事典マイペディア

スライド制【スライドせい】

生計費，製品販売価格，利潤などの指数の変動によって自動的に賃金額を調整する方法。物価・生計費指数スライド制が多い。一種の安定賃金であり，実質賃金の低落防止には役立つが，実質賃金水準を向上させることはできない。賃金に関する限り，現在の日本では，この制度が導入される例はまれである（年金等の公的給付の世界では，物価スライド制が主流である）。→生計費調整条項

出典　株式会社平凡社