日本の漁獲量（読み）にほんのぎょかくりょう

知恵蔵

日本の漁獲量

日本の漁業・養殖業生産量は減少傾向にあり、2017年は前年より5万5000トン少ない430万4000トンだった。これは、1984年のピーク時(1281万5900トン)の約3分の1である。生産量の内訳をみると、海面漁業が325万7700トン、海面養殖業が98万4600トンと両者で大半を占めており、内水面漁業と内水面養殖業の割合は小さい。減少が続いているのは、主に海面漁業の漁獲量である。主要魚種別にみると、海面漁業の漁獲量の上位5位は、サバ類、マイワシ、ホタテ貝、カツオ、カタクチイワシで、この5魚種で全体の約5割を占めている。マグロ類は、クロマグロ、ビンナガマグロ、キハダマグロなどの魚種ごとに統計を取っているが、マグロ類としてみれば、漁獲量はカタクチイワシを上回る。17年はマイワシの漁獲量が大幅に伸びたが、大半の魚種は漁獲量を減らしている。
近年、サンマやサケ類、スルメイカの不漁や、クロマグロやウナギの資源枯渇の懸念などもしばしば報道されているように、資源量の減少が一因だ。日本の周辺水域の水産資源50種84系群について、過去20年以上にわたる資源量や漁獲量などの推移から評価した資源水準をみると、17年度は評価の終わった48魚種78系群のうちマアジ(太平洋系群)やマサバ(太平洋系群)など47%が低い状態にあるとされた。
日本では魚離れが指摘されて久しいが、世界では1人当たりの魚介類消費量は増加傾向にあり、漁業・養殖業生産量も増え続けている。こうした中で水産資源の減少が懸念されており、持続可能な漁業・魚食に向けて乱獲を防止する資源管理の重要性が増している。

(原田英美　ライター／2018年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」