AFL（読み）エーエフエル

デジタル大辞泉

エー‐エフ‐エル【AFL】［American Federation of Labor］

《American Federation of Labor》米国労働総同盟。1886年結成。1955年CIOと合併、AFL-CIOとなった。

出典　小学館

百科事典マイペディア

AFL【エーエフエル】

American Federation of Labor（アメリカ労働総同盟）の略称。1886年ゴンパーズの指導で組織された米国の全国的労働組合連合。職能別組合主義で，政治活動を避け労使協調を方針とした。1935年には加盟人員850万に達したが，1938年戦闘的組合が分裂，CIOを結成。1955年再統一してAFL-CIOとなる。
→関連項目グリーン｜ミーニー｜労働騎士団

出典　株式会社平凡社

山川 世界史小辞典 改訂新版

AFL(エーエフエル)

⇒アメリカ労働総同盟(AFL)

出典　山川出版社「山川 世界史小辞典 改訂新版」

旺文社世界史事典 三訂版

AFL
エーエフエル

⇨ アメリカ労働総同盟

出典　旺文社世界史事典 三訂版

内科学 第10版

AFL

atrial fl utter，心房粗動

出典　内科学 第10版

世界大百科事典（旧版）内のAFLの言及

【アメリカ合衆国】より

…イギリスの政党政治に対して，アメリカの圧力政治といわれるゆえんである。代表的な圧力団体としては，企業者団体として全国商工会議所，全国製造業者協会(NAM)，労働者組織としてAFL‐CIO，農民団体としてアメリカ農場局総連盟，全国農民共済組合，職業団体としてアメリカ法律家協会，アメリカ医師会，愛国団体としてアメリカ在郷軍人団，各種の人種団体，黒人の地位改善のための全米黒人向上協会(NAACP)，性差別の廃止を求める全米女性機構(NOW)などがある。これらの圧力団体は議会内だけではなく，選挙に際して好ましい候補者を推し，好ましくない候補者を落選させる活発な選挙活動を行う。…

【AFL‐CIO】より

…アメリカ労働総同盟･産業別労働組合会議と訳される。AFLとCIOが1955年に合同してできたアメリカ最大の労働組合中央組織。
［労働騎士団からAFLへ］
　アメリカ経済は，南北戦争後に急速な発展をとげ，賃金労働者も急増した。…

【科学的管理法】より

…その理由を大別すると，(1)命令と統制による労働強化，人権無視である，(2)科学的でなく疑似科学的である，(3)人間を機械的に取り扱い，心理学的，社会学的にとらえていない，(4)計画と実行の分離の行過ぎにより労働が単調化する，等々である。とくにアメリカ労働総同盟(AFL)は1913年大会で科学的管理反対を決議，15年には議会を動かし軍予算を時間研究や割増賃金支払に使うことを禁止させた。しかし，アメリカが第1次大戦に参加した後は労使関係は休戦状態になり，やがてAFLも科学的管理法の実施に協力することになった。…

【ゴンパーズ】より

…ロンドンのイースト･エンドで貧しいユダヤ人労働者の家庭に生まれ，1863年家族とともにアメリカに移住し，ニューヨークで葉巻工となる。葉巻工組合の指導者(1874‐81)をへて，86年に正式に発足したアメリカ労働総同盟(AFL)の会長に就任し，没年まで在任。AFLの形成･発展に尽くし，“アメリカ労働運動の父”ともいうべき人である。…

【ルイス】より

…UMWAは，職業別組合が大多数を占めていたアメリカ労働運動のなかで，産業別組合として結成された例外的な組合であった。1930年代に，ワグナー法に代表されるニューディール期の労働･社会立法を背景にして，アメリカ労働総同盟(AFL)内部に，当時未組織であった重化学工業分野を組織化するにあたって，職業別か産業別かという組織原則をめぐる対立が生じた。ルイスは，産業別組合主義の旗頭として活躍し，35年にUMWAをAFLから脱退させ，産業別組合会議(CIO)の結成に向かった。…

【労働運動】より

…これと対照的にアメリカではニューディール政策がとられ，ワグナー法の制定(1935)にみられるように国家が労働組合の組織化を促進し，購買力の増大を図る一方，財政･金融政策を通じて不況から脱出することが試みられた。こうしてアメリカでは組織化が飛躍的に進展するとともに，職業別組合の強いAFL(アメリカ労働総同盟)からCIO(産業別組合会議)が分裂し，AFLと並ぶ勢力となった。CIOは石炭産業を中心にこれまで未組織であった分野や黒人労働者の組織化を進め，産業別組合主義を確立した(ただし第2次大戦後，アメリカが自由主義陣営の盟主となり，CIOの急進性が弱まって両者の路線の差異が意義を減じると，両者は1955年に合同しAFL‐CIOとなる)。…

※「AFL」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」