日本大百科全書(ニッポニカ) 「自動車電話」の意味・わかりやすい解説
自動車電話
じどうしゃでんわ
移動体通信の一つ。自動車に取り付けた電話機と基地局（無線回線制御局）との間を電波で結び、基地局、自動車電話交換局、電話局を有線回線で接続し、一般加入電話とダイヤル自動接続ができる電話システムである。逆方向からの呼出しや走行中の他の自動車の自動車電話との相互通信も可能である。2000年（平成12）まで携帯電話と共用され、携帯・自動車無線電話として扱われた。
［石島 巖］
沿革
日本では以前から「移動警察無線電話」「移動消防無線電話」「防災行政無線電話」が存在した。これらは、重要な自動車移動無線電話業務通信ではあったが、単に複信式の無線電話機を有線通信網に接続しただけのもので、以下に述べる自動車電話とは形態を異にする。自動車無線電話とはNTT方式とよばれるもので、日本電信電話公社によって開発され、1967年（昭和42）には全自動交換方式の民間用自動車電話として完成した。しかし当初認められた400メガヘルツ（MHz）帯は自動車電話にあてる帯域が狭く、加入希望者に十分対応できるチャネルが得られないために、都市災害対策用無線電話として1974年から運用を開始した。その後、1979年に800メガヘルツ帯が解放されて、本格的な自動車電話の時代となるが、機器が公社からのレンタルであり、保証金、月額基本料、通話料などが高価であるため、会社重役の専用車などに取り付けられるにすぎなかった。その通信方式としては最初に、アナログ方式によるセルラー方式が採用された。セルラー（cellular）とは「細胞状の」という意味。セルラー方式は一つの基地局を中心とする直径3～数キロメートルの小ゾーン（cell）を一つの通信圏とし、これを市街地や高速道路沿線など必要な地域に適宜に配置し、しだいに拡大して大きな通信圏を形成する。このシステムは通過する自動車の通話に関する位置登録、空チャネルの選択、ゾーンの変更によるチャネル変更などの制御を自動的に行うので、基地局間の情報交換の連携は複雑であり、基地局に対する設備投資は大きくなる。しかし、有限の資源である周波数の利用効率がよいという利点があって、日本としてはこの方式が採用された。この年（1979）に日本電信電話公社が東京地区（23区）においてアナログ方式でサービスを開始している。そのときの通信方式は周波数分割多元接続（FDMA）方式であり、変調方式は周波数変調（FM）であった。使用周波数として、基地局に843～846メガヘルツと860～885メガヘルツ、陸上移動局（自動車側）には898～901メガヘルツと915～940メガヘルツの周波数帯が割り当てられ、移動局の送信周波数は、移動局に割り当てられた周波数帯のなかで、基地局から送信された電波より55メガヘルツ高い周波数が自動的に選択されるように規定された（無線設備規則49条の6）。
その後、1985年にいわゆる電電改革三法が施行され、日本電信電話公社が民営化されて日本電信電話株式会社（NTT）となるとともに、電気通信事業法の施行に伴い、電気通信事業者への規制が大幅に緩和され新規事業者が参入した。1980年代では自動車電話は電源を自動車のバッテリーから得ていたし、大きさもショルダーホンという名前で想像できるサイズの装置であった。これは人間が持ち歩けるサイズではないので、自動車の運搬能力に期待せざるを得ない、いわばぜいたくなシステムであった。
これが1990年代に入ると周辺の技術が進歩し、IC（集積回路）化も進み、小型のリチウム電池なども開発されたので、携帯電話もポケットに入れて持ち運びできるほどに小型化した。1991年には時分割多元接続（TDMA）方式に改革する規定が追加され、デジタル化への準備が完成。これに基づき、1994年4月から、携帯・自動車無線電話はデジタル方式に改められ、電話機の売切制度の導入に伴い低価格化され急速に普及した。なお、1992年（平成4）7月には、NTTの移動体通信部門を分離したNTT移動通信網株式会社（現在のNTTドコモ）が営業を開始した。
1999年、国際電気通信連合（ITU）はIMT-2000（International Mobile Telecommunication 2000）という規格を勧告した。この規格は周波数に2000メガヘルツ帯の使用を認め、2000年までに、静止時に2000キロビット毎秒（kbps）のデータ伝送速度を実現するという意味合いのものであった。2000メガヘルツ帯の使用により小型化が進み、アンテナも無線電話器本体の中に収容された。接続方式は符号分割多元接続（CDMA）になり接続数の増加と安定化が実現することになった。この結果、普通の携帯電話が高速の移動体で使用しうる性能をもつに至り、携帯・自動車電話と呼称する必要が認められなくなったので、総務省は2000年3月1日、携帯・自動車無線電話通信を、単なる携帯無線通信に改めた（無線設備規則49条の6の2の改正）。このため、この通信システムはこの時点から自動車を離れ独自に携帯電話へと発展してゆくことになったのである。「いつでも、どこでも、だれとでも」という人間の欲望が達成されたとも思える通信システムで、さらに発展する趨勢(すうせい)にあるが、セル（cell）のない所では通信できない脆弱(ぜいじゃく)なシステムでもある。これがあれば、在来の有線電話システムを廃止してよいというものではなく、相互に依存関係にある通信システムであることをよく理解して発展させてゆくことがたいせつである。
［石島 巖］