本土沿岸築城実施要綱(読み)ほんどえんがんちくじょうじっしようこう

世界大百科事典(旧版)内の本土沿岸築城実施要綱の言及

【本土決戦】より

…本土防衛については,1941年7月5日防衛総司令部が設置されていたが,44年7月のサイパン島陥落により本土防衛の必要性が高まった。7月20日大本営は〈本土沿岸築城実施要綱〉を作成し,将来連合国軍の上陸が予想される地点(宮崎県志布志湾,千葉県九十九里浜,茨城県鹿島灘,神奈川県相模湾など)の陣地構築を8月下旬以降順次実施した。しかし準備はすすまず,45年初め本州,四国,九州,伊豆諸島の地上作戦兵力は8個師団,1戦車師団,3独立混成旅団など,進攻作戦に耐えうる陸海軍航空戦力は676機(台湾・沖縄方面を含む),防空戦闘機約760機,高射砲約1200門にすぎなかった。…

※「本土沿岸築城実施要綱」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典|株式会社平凡社「世界大百科事典(旧版)」

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