太平洋諸島フォーラム（読み）タイヘイヨウショトウフォーラム（英語表記）Pacific Islands Forum

デジタル大辞泉

たいへいようしょとう‐フォーラム〔タイヘイヤウシヨタウ‐〕【太平洋諸島フォーラム】

⇒ピー‐アイ‐エフ（PIF）

出典　小学館

日本大百科全書(ニッポニカ)

太平洋諸島フォーラム
たいへいようしょとうふぉーらむ
Pacific Islands Forum

太平洋諸国の地域協力機構。略称PIF。太平洋諸国会議、太平洋フォーラムともいう。旧称は、南太平洋フォーラムSouth Pacific Forum（SPF。2000年10月に現在の名称に変更）。1971年にフィジーの初代首相カミセセ・マラRatu Sir Kamisese Mara（1920―2004）の提唱で創設された。太平洋諸国の意思を集約する機関として注目され、太平洋の「ミニ国連」、あるいは太平洋の「サミット」とよばれることもある。年1回行われる会議は、構成国が交替で開催国となる。現在加盟しているのは、フィジー、キリバス、ナウル、パプア・ニューギニア、ソロモン諸島、トンガ、ツバル、サモア（旧西サモア）、バヌアツ、パラオ、ミクロネシア連邦、マーシャル諸島、オーストラリア、ニュージーランド、クック諸島、ニウエ、フランス領ポリネシア、ニューカレドニアの16か国・2地域。フィジーのスバに常設事務局が設けられており、構成国の経済発展を目的として、フォーラム海運機構、フォーラム漁業機構など常設専門機構を備えている。

　当フォーラムは、これまで、島嶼(とうしょ)国の経済・産業発展に寄与するとともに、植民地の独立支援、南太平洋非核地帯条約（ラロトンガ条約）の制定（1985）、フランスの核実験反対など、政治的問題も積極的に取り上げてきた。

　1990年代以来当フォーラムが直面している最大の問題は、アジア諸国との通商を拡大するために、いかにしてAPEC(エーペック)（アジア太平洋経済協力）が推進している共通規準を島嶼国に導入するかという点である。すでに、オーストラリア、ニュージーランド、パプア・ニューギニアはAPECに加入しているが、ほかの島嶼国は、小経済規模ゆえに加入可能性は少ない。このため、フォーラム事務局は、フォーラムとして一括加入の可能性を考慮している（オブザーバーとしては参加）。このためにも、通商、通信、税制などの規準をAPEC規準へと編成するという困難な課題に迫られている。さらに、当フォーラムには人口1万程度の極度な小規模国家が多数参加しているが、これらの国家の経済自立をいかに実現するかというきわめて困難な課題にも直面している。

　環境問題もまた、フォーラムにとって大きな課題となりつつある。地球温暖化による海面上昇は、ツバル、キリバス、マーシャル諸島など海抜数メートルしかない環礁国家にとっては、国家そのものの存立の危機を感受させつつあり、当フォーラムでは、その会議の都度、緊急かつ深刻な問題として世界にアピールされている。

［高橋康昌］

[参照項目] | APEC | 地球温暖化 | 地球環境問題 | 南太平洋非核地帯条約

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ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

太平洋諸島フォーラム
たいへいようしょとうフォーラム
Pacific Islands Forum; PIF

南太平洋域内の独立国・自由連合の政府首脳が，直面する共通の課題および諸問題に関する協議の場を設けるため 1971年に創設した機関。旧称南太平洋フォーラム SPF（1971～2000）。2023年現在，オーストラリア，キリバス，クック諸島，サモア，ソロモン諸島，ツバル，トンガ，ナウル，ニウエ，ニュージーランド，バヌアツ，パプアニューギニア，パラオ，フィジー，マーシャル諸島，ミクロネシア連邦およびニューカレドニア，フランス領ポリネシアが加盟し，本部をフィジーの首都スバに置く。初会合で事務局が経済問題に取り組む常設部局の開設を提言し，承認された。これをうけて 1973年4月に南太平洋経済協力機関 SPECが発足し，加盟国・地域間の貿易，観光，運輸，経済開発に関する協力を推進した。2000年，域内の政情不安に対応するためビケタワ宣言を採択，開放的かつ民主的で公平な行政を推進し，いかなる性差，人種，肌の色，信仰，政治的信条の市民にも平等の権利を認めることを目的として，加盟国・地域が守るべき行動原則を定めた。毎年，年次首脳会議のあとに，域外のアメリカ合衆国，イギリス，カナダ，大韓民国（韓国），中国，日本，フィリピン，フランス，マレーシア，ヨーロッパ連合 EUなどが参加して閣僚級の対話会合が開かれる。

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知恵蔵

太平洋諸島フォーラム

「太平洋島しょ国会議」のページをご覧ください。

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太平洋諸島フォーラム【たいへいようしょとうフォーラム】

→南太平洋フォーラム

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