再生可能エネルギー（読み）サイセイカノウエネルギー（英語表記）renewable energy

デジタル大辞泉

さいせいかのう‐エネルギー【再生可能エネルギー】

自然の活動によってエネルギー源が絶えず再生され、半永久的に供給され、継続して利用できるエネルギー。有限の資源である化石燃料などに代わる、新エネルギー（中小規模水力・地熱・太陽光・太陽熱・風力・雪氷熱・温度差・バイオマスなど）、大規模水力、波力・海洋温度差熱などのエネルギーをさす。自然エネルギー。再エネ。RE（renewable energy）。
[補説]エネルギー変換効率やコスト、需給バランスなどの問題点も残されているが、温室効果ガスを排出することなくエネルギーを得られるため、地球温暖化対策の一つとしても重要視されている。

出典　小学館

日本大百科全書(ニッポニカ)

再生可能エネルギー
さいせいかのうえねるぎー
renewable energy

自然の営みによってエネルギー源が絶えず供給され、継続して利用できるエネルギーのこと。石油、天然ガス、石炭等の化石燃料のように資源が有限で、一度燃焼すると追加の供給を人為的に確保する必要があるエネルギーとは異なる。太陽光、太陽熱、風力、地熱、バイオマス、水力、波力、潮力、雪氷熱、海洋温度差熱など、多様な種類がある。

　再生可能エネルギーは、基本的に国産エネルギーであるため、エネルギー自給率の向上に役だち、エネルギー安全保障に貢献する。また、分散型のエネルギーであるため、開発途上国などでの未電化地域での電力供給や、防災対策で有用な役割を果たすことなども期待されている。さらに、再生可能エネルギーは二酸化炭素を排出しないことから、気候変動対策の面でも重要視されるようになっている。

　従来、再生可能エネルギーは発電コストなど供給コストが高かったため普及が進まなかったが、上記のメリットを生かすために各国政府が再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT制度）などの各種支援を行ったことから、急速に普及が進んでいる。また、利用が進むなかで発電コストが大きく低下し競争力を増したことも、普及をさらに加速化した。イギリスBP社の統計によると、世界の再生可能エネルギーの消費量は、2010年の9.63エクサジュール（10の18乗ジュール、EJ）から2020年には31.71EJへと3倍以上に増加し、世界の一次エネルギー消費の約6％を占めるに至っている。

　さまざまなメリットをもつ再生可能エネルギーだが、自然由来のエネルギーであるため、太陽光発電や風力発電の場合、日照や風況の状況次第で供給が不安定になるという課題を有する。また、自然条件に左右されるため、再生可能エネルギー資源に恵まれる国・地域とそうでない国・地域では、普及に大きな差が生ずることもある。

［小山　堅　2022年1月21日］

再生可能エネルギーの統合コスト

自然条件で供給が不安定になる太陽光発電や風力発電の普及が拡大し、その割合が増えると、安定供給対策が重要になる。そのためには、蓄電システムを備えたり、火力発電で調整したり、電力網を拡充して、自然由来で発生する余剰や不足の電力を他地域と調整したりする、などの対策が必要になる。これらはいずれも技術的には可能だが、その対応には追加的コストがかかる。これらは、供給が不安定な再生可能エネルギーを電力システムに統合して安定供給を図るための統合コストともいわれる。自然条件次第で変動する再生可能エネルギーの割合が高まるほど、統合コストも上昇する。発電コストそのものは大きく低下してきた再生可能エネルギーであるが、全体として、統合コストも勘案して経済性や競争力を検討する必要もある。

［小山　堅　2022年1月21日］

[参照項目] | エネルギー安全保障 | 再生可能エネルギーの固定価格買取制度 | 太陽光発電 | 風力発電 | 洋上風力発電

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

百科事典マイペディア

再生可能エネルギー【さいせいかのうエネルギー】

太陽光，太陽熱，風力など，一度使用しても再び同じ形で利用することができるエネルギーの総称。ほかに波力，海洋温度差，バイオマス，水素，地熱，核融合などがある。石油，石炭など一度燃料として使用すると元に戻らないものは枯渇性エネルギーと呼ばれ，資源量には限界がある。再生可能エネルギーは無尽蔵だが，大規模供給が困難で，経済性も低い。1994年の新エネルギー導入大綱において重点導入を図るべき新エネルギーと位置付けられ，太陽光発電，風力発電，太陽熱利用，温度差エネルギーなどの分野で技術開発や導入促進のため施策が実施されている。また，下水汚泥処理の過程で発生する消化ガスや，農業副産物などの生物資源から得られるバイオマスエネルギーは，未利用エネルギーの有効活用という側面からも評価される。近年，地球温暖化対策が緊急課題として世界的に意識され，再生可能エネルギーの確保には，関連産業への巨額投資が見込まれており，その経済効果が期待されている。2008年欧州議会が，2020年までに供給エネルギーの20％を再生可能エネルギーにするという包括的な温暖化対策法案を可決するなど，各国で取り組みが加速されている。なかでもドイツは，2010年の目標をすでに達成するなど積極的に導入しており，関連投資は，年間100億ユーロを超えるといわれる。日本も2009年９月，鳩山由紀夫首相が国連で演説し，2020年までに温室効果ガスを1990年比25％削減という，いわゆる鳩山イニシアチブを提言，温暖化対策に積極的に取り組む姿勢を鮮明にしており，再生可能エネルギーの確保に向けて関連投資の拡大が期待されている。

出典　株式会社平凡社

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

再生可能エネルギー
さいせいかのうエネルギー
renewable energy

太陽熱，風力，バイオマスなど地球の自然環境のなかで繰り返し生起し，再利用可能か，または無尽蔵な供給が可能なエネルギー。1970年代の石油危機を機に脚光を浴び，積極的に研究開発された。(1) 太陽の光エネルギー（→太陽エネルギー）を利用する太陽光発電，(2) 力学的エネルギーを利用する風力発電，波力発電，(3) 熱エネルギーを利用するソーラーシステム，地熱発電，海洋温度差発電，(4) 生物を利用するバイオマス・ガスなどがある。これらに対し，石油や石炭などのエネルギー資源は，いったん燃焼すると再生不可能であり，資源量にも制約があるため枯渇性エネルギーと呼ばれる。再生可能エネルギーは，エネルギー密度が小さいことやエネルギー量が変動しやすいことなどから，低コスト化と安定供給が課題であるが，環境への影響も少なく，重要なエネルギー源の一つである。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

知恵蔵

再生可能エネルギー

資源が有限で枯渇性の石炭・石油などの化石燃料や原子力とは異なり、太陽光・太陽熱、水力、風力、バイオマス、地熱など、自然現象の中で更新されるエネルギー。ただし、環境に大きな影響を与えるダム式水力は区別される。クリーンで地域分散型であるため、期待は大きく、2010年までに1次エネルギー供給の12%へと倍増を目指す欧州委員会白書(1997年11月発表)や02年のヨハネスブルク・サミットで数値目標が最大の政治課題になるなど、欧州ではエネルギー政策の中心に位置づけられる。なお、「新エネルギー」は石油危機後の1974年に通産省(現・経済産業省)が打ち出した日本政府独特の用語だったが、2006年の新エネルギー部会答申で、地熱や中小水力を含めてほぼ再生可能エネルギーと共通の定義に見直された。

(飯田哲也 環境エネルギー政策研究所所長 ／ 2007年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」