日本大百科全書(ニッポニカ) 「兵器」の意味・わかりやすい解説
兵器
へいき
weapons
敵を攻撃したり、防御するのに使う器材の総称。狭義には加害力をもつ器材をさし、広義には各種の電子戦兵器やC4I（Command, Control, Communication, Computer and intelligence＝指揮・管制・通信・コンピュータおよび情報）システムなど、直接の加害力をもたない器材も含む。前者を武器とよぶこともあるが後者は武器とはよばない。現代の兵器は核エネルギーなど、あらゆる物理、化学の成果を導入して破壊力、殺傷力を高めて一連の攻撃・防御システムを形成し、精密化、高速化しているだけでなく、地形照合誘導装置をもつ巡航ミサイルのトマホークにみられるように、コンピュータの応用による自動化やロボット化が進み、いまではコンピュータやセンサーが兵器、航空機、艦船のコストのほぼ半分を占め、情報処理能力が兵器体系の能力を支配するようになった。
［高榎 堯］
分類
現代の兵器は応用する物理・化学現象やエネルギーの種類や使用目的によってさまざまに分類することができるが、もっとも一般的な分類としては、大量破壊兵器と通常兵器（非核兵器）がある。
(1)大量破壊兵器 破壊力がとくに強大で使用の影響が大きく、核兵器、放射能（放射線）兵器、化学兵器、生物（細菌）毒素兵器があり、これらは長距離弾道ミサイルなどで運搬されることが多い。核兵器としては各種の原水爆や核弾頭、放射能兵器としては中性子爆弾（放射線強化爆弾）や大量に死の灰を発生する冷戦初期の「汚い水爆」や構想にとどまったコバルト爆弾、化学兵器としては古くからの窒息性、びらん性のガスやサリン、VXなどの神経ガスがある。化学兵器は1972年4月の生物毒素兵器禁止条約に続いて、93年1月の化学兵器禁止条約で開発、生産、貯蔵、使用を禁止し、10年以内に廃棄することが決まった。
(2)通常兵器 空では各種の攻撃機、爆撃機、偵察機、空中早期警戒管制機（AWACS(エーワックス)）や各種の防空ミサイルシステム、海では原子動力そのほかの航空母艦や潜水艦、ミサイル搭載の巡洋艦、駆逐艦、フリゲート艦、各種の対艦ミサイル攻撃に対応するイージス艦、陸では戦車、装甲戦闘車両、多連装ロケットシステム、対戦車誘導兵器、攻撃ヘリコプターなど、種類が多い。その多くがC4Iのもとで一個の複雑なシステムとして運用され、直接の攻撃・防御には各種のミサイルシステムが使われる。
現代の兵器体系は複雑で、すっきりと分類することは不可能だが、光学兵器としては赤外線などによる各種のホーミング（追尾）・ミサイルやレーザー誘導、テレビ誘導の爆弾やミサイルがある。ベトナム戦争のときに登場したレーザー誘導爆弾（これは利口な爆弾という意味で「スマート兵器」などとよばれる）は命中精度が高く、その後のこうした精密誘導兵器（PGM＝Precision Guided Munitions）の著しい発達を促した。電波兵器・電子兵器としては各種のレーダーや対電子戦機器（ECM）がある。電気兵器・磁気兵器としては対潜磁気探知器や磁気機雷があり、音響兵器としては対潜ソナーがある。1980年代にアメリカで構想されたSDI（戦略防衛構想）用のX線レーザー砲や、物理学研究に使うような粒子加速器で粒子を加速してミサイルを迎撃する粒子ビーム兵器（これらは一括して指向性エネルギー兵器とよばれる）は、実現の可能性は別として、物理兵器といえそうである。91年の湾岸戦争で戦車などの装甲貫徹用に初めて大量に使われた劣化ウラン弾もある意味では物理兵器に含めうる。環境破壊兵器としてはベトナム戦争で大量に使われた枯れ葉剤などがあげられるが、1977年5月の環境破壊兵器禁止条約で使用が禁止された。光学兵器については95年10月に相手の兵士を攻撃して恒久的に失明させる目的のレーザー兵器（銃）が、ある種の集束爆弾や地雷、ブービートラップ（仕掛け爆弾）、焼夷(しょうい)兵器に続いて特定通常兵器使用禁止条約第4議定書に取り上げられて、使用が禁止されることになった。
(3)兵器はまた使用目的によって戦略兵器、戦域兵器、戦術兵器、対空兵器、対潜兵器などに、また使用場所によって陸戦兵器、海戦兵器、航空兵器、水中兵器、海底兵器、宇宙兵器などに分けることができる。
戦略兵器は攻撃や抑止の目的で相手の国全体を荒廃させる能力をもつ兵器で、長射程の核ICBM（大陸間弾道ミサイル）やSLBM（潜水艦発射弾道ミサイル）、戦略爆撃機などからなる。戦域兵器はたとえばヨーロッパなど一定の地域内での戦闘を想定した兵器で、冷戦中に各種の中距離弾道ミサイル（IRBM）が開発され、配備されたが、米ソは1987年の中距離核戦力（INF）全廃条約で、それらのミサイルを廃棄した。戦術兵器は戦場で使用される兵器で、「通常兵器」の項で述べたようなさまざまなものがあり、冷戦期の初期にはその多くは小型の核弾頭が装備され、原子砲もつくられたが、その使用が全面的な核戦争にエスカレートする可能性があり、ほとんど撤去された。巡航ミサイルのトマホークは核弾頭を装備して戦略・戦域兵器に、また通常弾頭を装備して戦術兵器として使われる。対空兵器としては空中早期警戒管制機（AWACS）や各種の対空ミサイル（SAM）、対空火砲があり、弾道ミサイル防衛兵器としては日米が研究開発中のBMD（弾道ミサイル防衛）システムなどがある。BMDは弾道ミサイルの飛行経路である「ブースト段階」「ミッドコース段階」「ターミナル段階」の3部門に分かれており、各段階に適した迎撃システムが研究開発されている。対潜兵器としては各種の電子機器を満載した対潜哨戒(しょうかい)機や対潜ソナー、対潜ロケット、爆雷などがある。海底兵器は現実にはまだ実在せず、1971年2月の海底軍事利用禁止条約で海底に核兵器そのほかの大量破壊兵器を敷設することが禁止された。
宇宙兵器は宇宙空間で使用される兵器で1950年代末から各種の写真偵察衛星や電子偵察衛星（スパイ衛星）、軍事通信衛星、潜水艦などに位置を知らせるGPS（全地球測位システム）、相手のミサイルからの赤外線をとらえてその発射を早期に探知する早期警戒衛星などが打ち上げられ、なかでも写真偵察衛星は地上の物体の解像力が数十センチメートルといわれ、世界的な軍事情報の収集に革命をもたらした。80年代にはそれらの脆弱(ぜいじゃく)な軍事衛星を攻撃する兵器として、対衛星攻撃兵器（ASAT(エーサット)）がテストされ、米ソの核戦略体系を不安定にさせ、核戦争の危険を高めることが懸念された。代表的な宇宙兵器体系であるSDI（戦略防衛構想）は冷戦の終結や技術的困難で棚上げの形になったが、1972年に米ソの大気圏外で相手を迎撃するABM（弾道弾迎撃ミサイル）の配備を制限するABM制限条約を締結したことは、宇宙空間での軍備競争のエスカレーションを防ぐものとして、いまでも重要な意味をもっている。
［高榎 堯］
精密化とシステム化
冷戦期には核兵器の陰に隠れてあまり目だたなかったが、通常兵器もその間に破壊力や殺傷力を限りなく高め、はるかに広く拡散し、数限りない戦争で国際法に違反するような方法で実際に使われて、多くの犠牲者を出してきた。その例の一つが1960年代のベトナム戦争で、この戦争では各種の攻撃ヘリコプターや高速ライフルをはじめ殺傷力の高い集束爆弾や気化爆弾、レーザー誘導爆弾、対人地雷、各種のセンサー、C3Iシステムがテストされ、実用化された。レーザー誘導爆弾は航空機上からレーザービームで目標を照射し、その反射光をとらえて目標に正確に落下する。爆弾やミサイルにテレビカメラを装備し、機上でこのイメージを見て目標に正確に誘導して着弾誤差を事実上ゼロにして、破壊力や殺傷力を高めるシステムもある。巡航ミサイルのトマホークは、最初は慣性誘導装置で飛行し、のちに低空をジグザグに飛行して相手のレーダーをかわし、TERCOM(ターカム)とよぶ地形照合誘導装置のカメラで地形を走査し、そのコンピュータ像を記憶している像と照合して飛行コースを修正し、最終的にはホーミング・レーダーを使って目標に突入するが、着弾誤差は30メートル以内といわれている。
現代の高度にハイテク化した戦争では自動化、ロボット化されたそれらの高性能の兵器が各種の軍事的要請に応じてさまざまに組み合わされて一つの攻撃システムを構成し、全体を指揮するC4Iシステムのもとでほとんど自動的に使用され、このプロセスにはたとえば各種のセンサーでの情報収集による敵の位置の確認や識別、コンピュータを使っての意思決定、それに基づく各種の誘導兵器の投入、効果の評価の各段階が含まれる。こうした戦争のやり方は1991年の湾岸戦争で多国籍軍によって大規模に実証された。また、この戦争では敵のレーダーなどに探知されないようにするステルス技術をもったF‐117ステルス戦闘機も投入された。ステルス性が考慮されている軍用機としては、ほかにB‐2ステルス爆撃機がある。
［高榎 堯］
通常兵器の規制
大量破壊兵器だけでなく通常兵器の規制についても、特定通常兵器使用禁止条約（1980年調印）のころから少しずつ話し合いが行われるようになり、ヨーロッパではヨーロッパ安全保障協力会議（CSCE）のプロセスに関連して、90年秋にNATO(ナトー)（北大西洋条約機構）とワルシャワ条約機構加盟国がヨーロッパ通常戦力（CFE）条約に調印し、その後の交渉で戦車、装甲戦闘車、火砲、戦闘用航空機、攻撃ヘリコプターについて、各国が配備できる上限を決めた。この条約は通常兵器についても、過剰な攻撃力が逆に双方の安全を損なうので、むしろ防御的な兵器を重視すべきだという考え方に基づいている。
他方では冷戦後も米ロなど工業国からの大規模な武器輸出が続き、第三世界の国々の軍備競争を促進し、開発途上国に安価な小火器や地雷があふれて紛争をあおっている。おもな通常兵器の輸出額は1990年代に入っても、知られているだけで毎年200億米ドルを超えている。92年には日本やEC（ヨーロッパ共同体）の提案で通常兵器移転登録制度が発足し、戦車、装甲戦闘車、大口径火砲、戦闘用航空機、攻撃ヘリコプター、軍艦、ミサイルの移転が国連に登録されることになったが、登録はまだ各国の自主性にまかされたままである。
［高榎 堯］
地雷汚染
特定通常兵器使用禁止条約の第2議定書（いわゆる地雷議定書）で地雷の使用が禁止されたにもかかわらず、冷戦後第三世界で国内紛争が増えたこともあって、国際連合の推定では1997年現在、カンボジア、アンゴラ、ソマリア、アフガニスタンなど、世界の60以上の国に1億1000万個もの輸入地雷が敷設されたままになり、紛争が終わってからも毎年2万人以上の人々を死傷させ（その半分が好奇心の強い子供）、農耕を妨げ、開発を遅らせている。その多くが人間に障害を負わせるための対人地雷で、対人地雷は簡単でハイテク兵器とはいえないが、種類が多く、なかには強い衝撃には反応しないで人間が踏んだようなときにだけ爆発するなど、さまざまな工夫がこらされているものもある。1990年代のなかばでは、35か国が地雷を輸出していることがわかっており、97年12月、人道的見地から対人地雷の使用、貯蔵、生産、輸入を禁止し、条約の発効から10年以内に埋設地雷を除去するという対人地雷全面禁止条約が結ばれた。だがアメリカなど大国はいろいろな理由で調印を拒み、また金属部分の少ない小型のプラスチック製の対人地雷などはとくに探知がむずかしく、除去はいまのところ人海戦術に頼るほかはなく、1個3米ドルの地雷を除去するのに1000米ドルもかかることがある。97年現在、毎年10万個ほどが除去されているが、このペースのままだと新たに地雷が敷設されなくても、対人地雷を完全に除去するのに1000年以上もかかる計算になり、除去や増える一方の犠牲者に対する国際的支援が必要になっている。
［高榎 堯］
『アルバ・ミュルダール著、豊田利幸、高榎堯訳『正気への道』（1978・岩波書店）』▽『ストックホルム国際平和研究所編、服部学訳『核時代の軍備と軍縮』（1979・時事通信社）』▽『斎藤直樹著『戦略兵器削減交渉――冷戦の終焉と新たな戦略関係の構築』（1994・慶応通信）』▽『江畑謙介著『使える兵器 使えない兵器』上下（1997・並木書房）』▽『江畑謙介著『兵器の常識・非常識』上下（1998・並木書房）』▽『三野正洋・深川孝行著『現代兵器事典』（1998・朝日ソノラマ）』▽『木俣滋郎著『大図解 空中戦兵器発達史――第一次世界大戦から湾岸戦争まで』（1998・グリーンアロー出版社）』▽『納家政嗣・梅本哲也編『大量破壊兵器不拡散の国際政治学』（2000・有信堂高文社）』▽『坂本明著『大図解 世界のミサイル・ロケット兵器』（2001・グリーンアロー出版社）』▽『村上和巳著『化学兵器の全貌――再燃する大量破壊兵器の脅威』（2004・アリアドネ企画、三修社発売）』▽『黒沢満編『大量破壊兵器の軍縮論』（2004・信山社出版、大学図書発売）』▽『小都元著『核兵器事典』（2005・新紀元社）』▽『高榎堯著『現代の核兵器』（岩波新書）』▽『Strategic Weapons（1995, Janes Information Group）』▽『Stokholm International Peace Research Institute：Sipri Yearbook 1998 Armaments, Disarmament and International Security（1998, Oxford University Press）』▽『Paul Jackson：Jane's All the World's Aircraft 1998-99（1998, Janes Information Group）』▽『Richard Sharpe：Jane's Fighting Ships 1998-99（1998, Jane's Information Group）』▽『Non-Lethal Weapons（1999, Janes Information Group）』▽『Terry Gander：Jane's Infantry Weapons 1999-2000（1999, Janes Information Group）』