マスコミュニケーション

精選版 日本国語大辞典 「マスコミュニケーション」の意味・読み・例文・類語

マス‐コミュニケーション

〘名〙 (mass communication 大衆伝達の意) 新聞・雑誌・テレビ・ラジオ・映画など、いわゆるマス‐メディアを用いて、不特定多数の大衆に情報を伝達する手段。マスコミ。
※アラン(1952)〈桑原武夫〉「今日では自由そのものが、〈略〉アメリカにおいてはマス・コミュニケイションの工業的手段によって、いわば統制されていることに」

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デジタル大辞泉 「マスコミュニケーション」の意味・読み・例文・類語

マス‐コミュニケーション(mass communication)

新聞・雑誌・ラジオ・テレビ・映画などのマスメディアによって、不特定多数の人々に対して大量の情報が伝達されること。また、その媒体であるマスメディア。大衆伝達。マスコミ。
[類語]ミニコミ口コミ報道報知情報知らせ通信広報一報特報速報急報ジャーナリズムマスコミニュース

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改訂新版 世界大百科事典 「マスコミュニケーション」の意味・わかりやすい解説

マス・コミュニケーション
mass communication

マス・メディア(画一的な内容を大量生産する媒体。高速輪転機で印刷された新聞や雑誌,ラジオとテレビ,映画など)を用いて大量(マス)の情報を大衆(マス)に伝達するコミュニケーション。〈大衆伝達〉〈大衆通報〉などの訳語もあるが,〈マスコミ〉という日本独特の短縮形が愛用されており,この場合情報を生産する送り手(新聞社,出版社,放送局など)をさすこともある。マスコミの特徴は,速報性,受け手の大量性,情報の流れの一方通行one-way性などにあるが,一方,受け手の量を基準にした反対概念に和製英語の〈ミニコミ〉,マスコミの一方通行性に対して双方通行two-way性をもつパーソナル・コミュニケーションpersonal communication,マスコミのメディアによる媒介に対しての人間の他人へ対する直接の語りかけをさす〈口コミ〉などがある。

ロックフェラー財団では,1939年9月から40年7月まで,ラスウェル,ラザースフェルドP.Lazarsfeld,キャントリルA.H.Cantril,リンドR.S.Lyndらの学者を集めて〈ロックフェラー・コミュニケーション・セミナー〉を開催した。その際,財団のマーシャルJ.Marshallは,当時ハーバード大学に来ていたイギリスのI.A.リチャーズあてに参加要請の手紙を書いているが(1939年8月),その文中で〈マス・コミュニケーション〉というみずからの新造語を用いている。おそらくは,このセミナーを契機として,マス・コミュニケーションという言葉は広まったものと思われる。また,この言葉がはじめて登場した公的文書は,1945年11月16日制定の〈ユネスコ憲章〉である。当時,日本では〈大衆通報〉と訳語をあてている。そのころには,マスコミの影響力を原子爆弾の破壊力のように強大だ,とする考え方が広がっていた。すなわち,マスコミは人の心の中に侵入し,思想や態度を思いのままに変え,操作してしまうという考え方で,〈皮下注射モデル〉とか〈弾丸理論〉などと呼ばれた。ヒトラーら独裁者の猛威を経験したばかりの時代環境では,受け入れやすい考え方だった。

 ところが1960年前後になると,マスコミ研究者の間から,〈弾丸理論〉見直しの動きが強まった。なかでも有力だったのがパーソナル・コミュニケーションの実態調査をふまえたラザースフェルドらの〈2段階の流れ論〉で,マスコミはまずオピニオン・リーダーに受け止められ(第1段階),そこでろ過,変形,強調,反論付加などされてその周辺にいる集団メンバーに伝えられる(第2段階)ので,マスコミの影響力が直接に発揮されるというより,オピニオン・リーダーが対面集団face-to-face groupの中でもつ個人的影響personal influenceの方が大きい,とする理論である。これに対してクラッパーJ.T.Klapperは,多くの実験や社会調査の結果を総括して,人々の先有傾向predispositionを〈変化〉させる働きが強いのはパーソナル・コミュニケーションの方で,マスコミは先有傾向を〈強化〉する働きが強いという結論を引き出した。

 1970年代に入ると,1960年代の理論傾向はマスコミの影響力を過小評価しすぎていたという反省が生じ,マスコミの議題設定agenda setting機能(人々の思想や態度を直接に左右するわけではないが,人々の関心の的を絞り,それを議題として設定する機能)に注目したり,どんな内容でも受容されている限り受け手のなんらかの欲求を満たしている,という受け手の側に立った〈利用と満足use and gratification〉研究の重要さを再確認したりする動きが出ている。しかし,テレビ,マンガなどの暴力,セックス描写に触発されて,効果論はアカデミーを脱け出して社会的次元に拡散し,アメリカでも日本でも多様な団体,運動と連結した。そのことは,一方ではマスコミに対する受け手の態度をより自覚的なものにならしめたが,他方では日本の〈青少年保護育成条例〉的な言論の抑圧に力を貸す結果となっている。

 その後の研究は,制度,経済的基盤,話法の分析など,精密さを増してきてはいるが,細分化していくという傾向は止まらない。
コミュニケーション
執筆者:

(1)前史 古代から中世末にいたるまで社会的コミュニケーションの主軸は,直接接触による視覚的映像をともなったオーラル・コミュニケーション(いわゆる〈オーラル・カルチャーoral culture〉の時期)であった。現在でも〈無文字社会〉では,複雑な伝承,慣行,物語などが,文字社会では想像もつかないほど大量に人間の記憶に貯蔵され,必要なときに〈語られ〉て,十分その社会的な機能を果たしている。いわばメディアは,人間の内部にセットされている。

 〈説教〉〈演説〉などの形をとる,不特定多数への口頭コミュニケーションが,無差別のイデオロギー注入,大量伝達など現在のマス・メディアと類似した機能を果たしたことは,史上多くの宗教,政治運動における実例が示している。すでにパンフレット,新聞など活字媒体がかなり出まわっていた17世紀イギリスのピューリタン革命の過程においても,民衆レベルにまで最も大きな影響をあたえた媒体は,口頭の〈説教〉であった。〈口頭〉メディアと〈活字〉メディアとは,近代のある時期まで並行,共存していたのである。

 しかし,文字の普及以降,〈文書〉の形をとって人間の外部に出るメディアも,古くから口頭文化とともに存在していた。たとえば,ローマ帝国の《アクタ・ディウルナ》,中国唐代の《開元雑報》など,古代の大帝国は,広大な版図を統治する必要から,中央からの指令の伝達,地方情勢の報告など,主として行政的コミュニケーション用の,多くは定期的な〈文書〉メディアをもっていた。また遠隔地貿易に従事する商人も同様に〈文書〉メディアをもっていた(15,16世紀の〈フッガー・ツァイトゥンゲンFugger Zeitungen〉。〈手書新聞〉の項参照)。

 中世末から近代にかけて,村落共同体の自給自足圏の崩壊,全国市場網の形成にともない,物資の流通促進は,商品,市場,経済情況一般の情報媒体であった大商人・金融メディアを拡散させ,一方で政治基盤の拡大は,それまで支配者・官僚のメディアであったものを下方の中間層にまで拡大する。その過程は,15世紀後半,西ヨーロッパにおける活版印刷術の普及,とくにそれによる〈意見〉伝播の効力が実証されていく,16世紀後半の宗教改革諸運動の定着期と対応している。

 定期的にニュースを供給する媒体は17世紀に定着し,たとえば1605年,アントワープの一印刷者(A. ウェルホーフェン)の出した〈ニーウェ・ティディンゲンNieuwe Tydinghen〉は,18年には週刊,29年には週3回刊になるまでに急成長する。週刊紙はケルン(1610),フランクフルト・アム・マイン(1615),ベルリン(1617)と各地で発行され,1650年にはライプチヒで世界最初の日刊紙とされる《アインコメンデ・ツァイトゥンゲンEinkommende Zeitungen》(のち《ライプチガー・ツァイトゥング》)が誕生する。ほぼ同時期に,ピューリタン革命で絶対主義型事前検閲機構を破砕したイギリスでは,かつてない規模で週刊の党派新聞によるイデオロギー戦争が行われ,政治新聞の原型がつくられていく。直接体験ができ,ふつうの口頭コミュニケーションで充足する〈日常世界〉を超えた状況,地図のなかに自分を位置づけ,その連関のなかで意味を認識したい,というピューリタンに典型的にあらわれる意識の社会的定着である。

(2)マス・コミュニケーションの成立と発展 活字メディアの読者層を社会下層に拡大しようという動きは,産業革命以降の急進運動のなかで試みられ,企業の次元では統制の制約がほとんどなかったアメリカにおいて1830年代〈ペニー・ペーパーpenny paper(大衆廉価新聞)〉が一定の成果をあげる。しかし,新聞社が最新の技術手段を駆使し,大量生産の可能な膨大な資本金を擁する大企業としてあらわれるのは,19世紀の90年代である。それは先進諸国における文盲が,ほとんど無視できるほど減少していく時期にあたる。イギリスのノースクリッフ(《デーリー・メール》),アメリカのピュリッツァー(《ワールド》),ハースト(《ニューヨーク・ジャーナル》)らによる部数100万を超える巨大新聞,大衆紙の登場が,その指標である。この時点からアメリカ,ヨーロッパの先進国で,最初の電波媒体であるラジオが出現する1920年代前半までを,それ自体,相対的に独自の運動を展開する〈マス・コミュニケーション〉の世界形成・定着期とみてよい。マス・メディアへの接触がすっかり〈日常生活〉の慣習と化し,そのかぎりでは,娯楽であれ,ニュースであれ,情報と自分との意味連関が問われなくなる時期の開始である。その間に,総力戦の様相を呈した第1次世界大戦の交戦国は,広告産業もふくめた大衆媒体が蓄積してきた大衆獲得の技法を最大限に動員して戦時宣伝を展開し,30年代にはファシスト国家群がより徹底した組織的なメディアの統制・動員の原型をつくった。1917年に始まるロシア革命は,支配政党の統制する独自の構造・機能をもつ〈社会主義型〉メディアをつくり上げた。第2次大戦後,社会主義諸国のメディアは陰に陽に,それを基本的なモデルにしている。

 第2次大戦後からほぼ1960年代にかけて,メディアのヘゲモニーを握っていくテレビジョンは,〈日常世界〉の音声とともに視覚像を疑似的に再生・再現することで,媒体史の長い一サイクルの終りに位置づけられる。そして現在,一部の先進諸国に限られはするが,次の世紀へ向けての人間の内部を模造していくコンピューターと連動したニューメディアへの試みがさまざまな形で行われている。1950年代の終りから,ユネスコは社会へのマス・メディアの〈浸透〉促進のため,人口1000人当り新聞100部,ラジオ50台といったいくつかの最低基準をつくった。地表の一部における〈情報爆発〉と,大部分の地域における〈過度の欠乏〉とは,著しい対照を描き出している。78年ユネスコ総会で決議された〈マス・メディア宣言〉(〈新世界情報コミュニケーション秩序〉)は,南北情報格差の解消を目標にかかげているが,その実現にはまだ程遠い。

(1)前史 日本における近代的コミュニケーション・メディアの歴史は,明治維新前後から始まる。長い鎖国,幕藩体制の下で維新以降の急速な展開に必要ないくつかの前提条件が成熟している。1590年天正遣欧使節をともなって帰国したイエズス会巡察使バリニャーノは活版印刷機と技術者をつれ,九州各地で活字本キリシタン版を生産している。同じ時期,豊臣秀吉が朝鮮侵略のさい奪ってきた銅活字による印刷(〈文禄勅版〉)も行われ,16世紀末から17世紀初期にかけては,ヨーロッパ系,アジア系双方の最新のメディア技術が,この島国に共存していた。しかし,それら金属活字の技術は発展せず,伝統的な木版が幕末まで行われた。明治維新までの文字・情報メディアは,支配者用に海外情報を提供する〈オランダ風説書〉と,ヨーロッパの〈フルークブラット〉とほぼ同質な,市井の〈瓦版〉とに限られていた。定期的ニュース媒体は発生しなかったものの,19世紀前半文化・文政期(1804-30)のベストセラー柳亭種彦の《偐紫田舎源氏》などは各編1万部以上売れたもようで,同じ時期のヨーロッパの人気ある小説の部数と比べても,それほど遜色はない。江戸をはじめとする都市における識字率はかなり高く,読書層の広がりは,すでに近代的メディアを支えるに十分なほど成熟していた,とみてよい。明治維新以降における欧米モデルにならった新聞の急速な発展は,そのことを証明している。

 明治30年代,1900年前後から,時代を代表する新聞となる黒岩涙香の《万朝報》,秋山定輔の《二六新報》などは,市井庶民の味方をうたって,支配層,上流社会,大企業の不正,腐敗を攻撃するキャンペーンを看板商品とし,部数はまだ及びもつかないにしても,センセーショナリズム(〈赤新聞〉〈イェロー・ジャーナリズム〉)もふくめて明らかにピュリッツァー,ハーストらの初期の大衆新聞と同質の性格をみせている。わずか30年たらずで,メディアの面では先進諸国とほぼ同じ位相に並ぶにいたった。なお,義務教育就学率は1902年から90%を超えている。

(2)マス・コミュニケーションの成立と展開 日本におけるマス・コミュニケーションの世界の成立は,関東大震災以降,都市化が進展し,都市中間層の間に〈マス化現象〉があらわれ始める1920年代の前半,具体的には株式会社として大量生産,大量販売の体制をととのえ,〈不偏不党〉のイデオロギーを定着させた《大阪朝日新聞》《大阪毎日新聞》の両紙がともに100万部を超える24年,講談社の野間清治が〈国民雑誌〉と称するそれまでにない部数(創刊号74万部,翌新年号150万部)をもつ《キング》を創刊し,最初の電波媒体であるラジオが仮放送を開始する25年を,その指標にみてもよい。もっともラジオが農村地帯にまで広く普及し,いわゆるナショナル・メディアに成長していくのは,中国との全面戦争が始まる30年代後半のことである。この時期から30年代前半にかけ,〈広告〉によって経済運動の不可欠の部分として組み込まれ,受け手をすべての属性を溶かし込んだ〈消費者〉としてとらえる視点を確立したメディア企業体が,全国市場のヘゲモニーをめぐって激烈な競争を展開し,それなりに選択した膨大にして雑多な情報を流して〈世論〉,風俗,〈事件〉,話題をつくっていく,現代マス・コミュニケーション〈世界〉の原型がほぼ完全に出そろってくる。

 終局的に情報局にいたる国家情報機関の設置,巨大な国策通信社〈同盟通信社〉の設立で顕在化する日本ファシズムの言論統制は,その競争的発展を一時期抑制したが,半面では〈電通〉の基盤確立,〈一県一紙〉体制など第2次大戦後のマス・メディアの構造規定にかなりの役割を果たしている。電波技術の発達,戦時宣伝の展開など,戦後に生きる技術的基盤を準備したことは,他の国々と同様である。コントロール下におかれた日本のマス・コミュニケーションは,巨大な現代型戦争遂行マシーンの重要部品と化し,その言説が実際国民の意識にどのように作用したかは別として,末期には,ほとんどリアリティを喪失した幻想の世界像を国民に提供することになる。

 第2次大戦後,敗戦国はもちろん,戦勝国のアメリカ,イギリスにおいても,戦中の苦い経験をふまえたマス・メディアの内容・構造についての〈大衆的〉批判(イギリス議会の〈王立委員会〉,アメリカの〈プレスの自由委員会〉の活動など),あるべきシステムについての検討が行われた。しかし,占領下の日本では,そうした動きはなく,内部から〈戦争責任〉追及の運動はみられたが,メディアの〈反省〉もごく不十分にしか行われなかった。しいてあげれば,〈民主主義〉〈平和〉といったシンボル群をそれなりに拡散・定着させていったことがあげられる。目的変更と内部のヘゲモニー推移によって,二転,三転する占領軍のメディア政策(既存紙に代わる〈新興紙〉の育成など)も,既存の基本構造を変えるにはいたらなかった。

 新憲法による一応の〈言論の自由〉の保障と,戦後改革による国内市場の拡大を前提条件として,1953年に始まるテレビジョンの時代と,それに続く高度成長とは,日本のマス・メディアを,どのような指標をとっても世界有数のレベルに発展させ,マス・コミュニケーションの網の目を極度に濃密化させた。ほとんど自動的にスイッチが入れられる居間のテレビが象徴しているように,マス・コミュニケーションは日常生活に重なり合っているというより,いまやその風景のなかに溶解しきっているかにみえる。60年代に始まるメディア産業の〈技術革新〉はマイクロ回線を使うファクシミリに象徴されるように,活字と電波との技術を接近させている。しかし,電波媒体と活字媒体との資本の系列化,市場の寡占化の進行は網の目の濃密化を推進させたが,送り内容の豊富さ,多様性とは逆比例の関係にあり,各種メディアの競合により拡大してきた市場もほぼ限界に達して,総体としては停滞を続けている。

 衛星放送,ケーブルテレビ,ファクシミリ新聞などメディアの数と種類は飛躍的に多くなり,したがって競争(より基本的には有限の時間の支配権をめぐる争い)が今後なお一層激化していくことは避けられない。また,パソコンに象徴されるメディアと情報の個人化がこれまでのように進行してゆけば,マス・コミュニケーションが社会で占めている地位も,当然変わってこざるをえない。それらは,マス・コミュニケーションの世界がどの程度〈共有世界〉(公共圏)を確保しうるのか,逆にいえば我々がどのような共通の世界を必要とするかにかかっている。
雑誌 →新聞 →通信 →放送
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世界大百科事典(旧版)内のマスコミュニケーションの言及

【新聞】より


【定義】
 広い意味では,多数の人々に情報,意見などを伝達するマス・コミュニケーションmass communication(英語),プブリツィスティクPublizistik(ドイツ語)の全媒体をさす。英語のプレスやジャーナリズムに相当する概念である。…

【コミュニケーション】より

…情報の移動が送り手から受け手への一方通行one‐wayの場合は,〈報告〉〈通報〉〈通信〉〈伝達〉である。〈マス・コミュニケーション〉は〈大衆伝達〉〈大衆通報〉で,〈テレ・コミュニケーション〉は〈電気通信〉である。それに対して,情報が送り手と受け手との間を往復する相互通行two‐wayの場合は,〈会話〉〈討論〉などで,その結果生まれる〈共通理解〉〈合意〉〈ふれ合い〉などもコミュニケーションの一つの形と考えられる。…

【新聞】より


【定義】
 広い意味では,多数の人々に情報,意見などを伝達するマス・コミュニケーションmass communication(英語),プブリツィスティクPublizistik(ドイツ語)の全媒体をさす。英語のプレスやジャーナリズムに相当する概念である。…

【フィードバック】より

…また人間のコミュニケーションを説明する概念の一つともなっており,例えばオズグッドC.E.OsgoodとシビオクT.A.Sebeokは,コミュニケーションとは話し手が聞き手に一方的に情報を伝達する過程ではなく,むしろ話し手の伝える情報が種々の要因によって規制され,システムとしての安定性が維持されるという観点から,話し手が自分自身の音声を聞きながら話の内容を修正していく〈個人内フィードバック〉と,聞き手の身ぶりや返答を確かめながら修正していく〈個人間フィードバック〉という概念を導入している。個人間の会話ではこれらのフィードバックが常に機能しコミュニケーション・システムを制御しているが,他方,高度な機械技術を使って不特定多数の大衆に情報を同時に伝達するマス・コミュニケーションにおいては受け手からのフィードバックが少なく,伝達が一方的になる傾向がみられる。【広井 脩】。…

【マス・メディア】より

…たとえば〈テレビが普及した〉という表現は,単にテレビ電波の到達範囲が広がったという意味よりも,テレビ受像機の普及を意味するだろう。なお,マス・メディアがマス・コミュニケーションとまったく同義に使われることも少なくない。マス・コミュニケーション【稲葉 三千男】。…

【ミニコミ】より

…用語そのものは制度化・企業化したマス・コミュニケーションの反対語として,1960年の安保闘争のなかで生まれた和製英語である。当初は,手作りで部数も少ない,体制批判的な印刷物(雑誌,新聞,ビラなど)に限定されて使われていたが,語呂の良さもあって,しだいに反体制的でないもの,発行部数の比較的多いもの,視聴覚メディア(VTR,FM,ハム)によるもの,さらに集会や会話(口伝えの〈口コミ〉)をも意味するようになった。…

※「マスコミュニケーション」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

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