デジタル教科書（読み）デジタルキョウカショ

デジタル大辞泉

デジタル‐きょうかしょ〔‐ケウクワシヨ〕【デジタル教科書】

電子化された教科書データ。パソコンやタブレット型端末などにデータを取り込んで利用する。文章と画像に加えて、音声や動画などを盛り込むことができる。また、教室の電子黒板や他の生徒のデジタル教科書を、Wi-Fiなどのネットワークで接続することにより、電子黒板の内容を個々の端末に表示したり、各生徒の解答を教室全体で検討したりできる。電子教科書。

出典　小学館

日本大百科全書(ニッポニカ)

デジタル教科書
でじたるきょうかしょ

電子書籍の形で提供される学習教材の総称。高速ネットワーク環境とコンテンツ配信用のデータベース、情報端末とアプリケーションソフトウェアなどが使用される。電子教科書やデジタル教材ともいわれる。従来の紙に印刷された教科書を電子化して置き換えたものが原型となるが、あらゆるデジタル技術が活用され、文字、音声、映像、各種データを通じて知識を深めながら学習することが可能になる。また、遠隔地にいる児童・生徒が協働学習をしたり、他校の教師や地域の専門家と交流をもつといった応用が容易な環境が整えられる。さらに、児童・生徒が視覚や聴覚などに障害をもつため紙の教科書が使いづらい場合に、文字の拡大や読み上げといった機能を利用し、学びやすくなる。このような機能によって学習の情報量を増やしながら、授業時間の有効な活用を図ることが可能となる。

　2020年度に小学校から順次実施される新しい学習指導要領では、学習の基盤となる資質・能力として初めて情報活用能力が規定された。文部科学省ではこの学習指導要領の全面実施にあわせ、学習用コンピュータやタブレット端末などで利用できるデジタル教科書を正式な教科書として本格的に導入するため、教科書が紙のものであることなどを定めた学校教育法を2018年（平成30）5月に改正（2019年4月1日施行予定）した。ただし改正法でも紙の教科書をおもな教材とし、必要に応じてデジタル教科書を併用できるとしている。また、紙の教科書を代替するものとして掲載された内容を権利者の許可を得ずにデジタル教科書に掲載できるようにするため、著作権や出版権等にかかわる関連法もあわせて改正された。2018年7月時点でデジタル教科書は、紙の教科書と同じ内容であることが前提なので教科書検定は実施せず、希望する児童・生徒には有償で販売されることになっている。

［編集部　2018年9月19日］

[参照項目] | 電子書籍 | フューチャースクール

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

知恵蔵

デジタル教科書

コンピューターやネットワーク、アプリケーションソフトウエアなどのあらゆるデジタル技術を使って実現される学習教材。光村図書出版の「国語デジタル教科書」や東京書籍の中学英語教科書「NEW HORIZON」などといったデジタル教科書がすでに発売されている。
生徒は、タッチパネルや無線LAN機能を装備し、視覚的な表現力の高い教材が利用できるコンピューターを紙媒体の教科書代わりに利用する。生徒一人ひとりが持つコンピューターと、黒板の代わりとなる「電子黒板」はネットワークで接続され、生徒のコンピューターに書き込まれた情報を電子黒板に表示するなど、相互の情報を共有しながら授業を進めていくことができる。
従来の教科書に相当するデータは、生徒が持つコンピューターのコンテンツやアプリケーションとして活用されるため、コンピューター内のコンテンツを切り替えるだけで、各科目の受講準備ができる。また、指や専用のペンなどで、写真や画像を拡大して細部を確認したり、英単語の発音を音声で確認したりすることができるため、視聴覚を使って生徒の理解度を深めることができる。
総務省は、学校現場におけるICT(情報通信技術)の利活用を推進する「フューチャースクール推進事業」にて、2020年度までにデジタル教科書を普及達成させることを目標としている。ちなみに、経済協力開発機構(OECD)のデジタル読解力調査の結果、世界1位となった韓国では、法律を改定してデジタル教科書に教科書として法的地位を与え、日本よりも5年も早い15年までに、小中学校と高校でデジタル教科書を導入することを発表している。
デジタル教科書には、分かりやすさや楽しさといった視覚的効果の他に、問題解決能力の向上、そして情報の共有や反復学習の容易性など様々なメリットがある。しかし、全ての教師がIT(情報技術)に明るいわけではない。計画通りにデジタル教科書が普及しても、それを上手に使いこなせるか否かが大きな問題となりそうだ。

(横田一輝　 ICTディレクター ／ 2011年)

出典　(株)朝日新聞出版発行「知恵蔵」

知恵蔵mini

デジタル教科書

紙の教科書と同じ内容をタブレット端末などで見られるようにした電子教材。2019年に行われた学校教育法などの改正によって、学校で教科書と併用して利用することが可能となった。文字や図などを大きく拡大して見たり、内容を機械音声で読み上げさせたりすることなどができる。政府は24年にデジタル教科書を無償化し、25年度末までに義務教育課程での普及率を100パーセントにすることを目指す。また、文部科学省の示す基準では、視力低下などを招かないようデジタル教科書の使用を全授業時間数の半分未満とすることを定めていたが、近距離で注視し続けないことを新たな基準として20年度内に撤廃する見通し。

(2021-1-07)

出典　朝日新聞出版