チーグラー（英語表記）Karl Ziegler

精選版 日本国語大辞典

チーグラー

(Karl Ziegler カール━) ドイツの化学者。有機金属化合物、またそれを用いた触媒などを研究。チーグラー触媒を開発し、これを用いたポリエチレン低圧合成法を発見。一九六三年ノーベル化学賞受賞。（一八九八‐一九七三）

出典　精選版 日本国語大辞典

改訂新版　世界大百科事典

チーグラー
Karl Ziegler
生没年：1898-1973

ドイツの有機化学者。ツィーグラーとも呼ばれる。チーグラー触媒と呼ばれるエチレン等の低圧での重合触媒を開発し，高分子工業の発展に大きな貢献をした。この業績により，1963年，ナッタGiulio Natta（1903-79）とともにノーベル化学賞を受けた。マールブルク大学を卒業後，同大学，フランクフルト大学，ハイデルベルク大学で講師を務め，1936年ハレ大学教授に就任した。43年から63年までカイザー・ウィルヘルム（その後マックス・プランクと改称）石炭研究所の所長を務めた。一貫して，有機金属化合物の研究を続け，多くの研究業績がある。1953年，トリエチルアルミニウムと四塩化チタンとからなる触媒を用いると，それまで困難とされていた低圧でのエチレンの重合が速やかに進行することを発見した。この結果，この方法によるポリエチレンの製造技術が急速に各国に普及した。また，この研究は，その後のナッタによる立体規則性重合の発見の先駆となったものである。
執筆者：菅 耕作

出典　株式会社平凡社「改訂新版　世界大百科事典」

化学辞典 第2版

チーグラー
チーグラー
Ziegler, Karl

ドイツの化学者．1920年マールブルク大学を卒業後，同大学，フランクフルト大学，ハイデルベルク大学の講師を経て，1936年ハレ大学の教授兼化学部長となる．1943～1969年ミュールハイムにあるカイザー・ウィルヘルム協会(現マックス・プランク協会)石炭研究所の所長を務める．初期の研究は，三価炭素ラジカルおよび多員環系化合物の合成に関するもので，1929年に有機リチウム化合物の研究をはじめ，その後石炭研究所では，有機アルミニウム化合物の合成と反応の研究に没頭し，今日の有機金属化学を支える先駆的業績を残した．1953年有機アルミニウムおよびチタン化合物の混合系触媒によるエテンの高重合で，常温・常圧で枝分れの少ない高密度ポリエチレンが得られることを発見した．今日，この触媒系はチーグラー触媒とよばれ，高密度ポリエチレンの工業的合成法に重要な位置を占めている．この功績により，1963年，G. Natta(ナッタ)とともに，ノーベル化学賞を受賞した．

出典　森北出版「化学辞典（第2版）」

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

チーグラー
Ziegler， Karl

[生]1898.11.26. ヘルサ
[没]1973.8.12. ミュールハイム
ドイツの有機化学者。 1923年マールブルク大学で学位取得後，ハイデルベルク大学，ハレ大学を経て，カイザー・ウィルヘルム研究所の石炭研究所所長 (1943) 。環状炭素化合物の合成，有機リチウムをはじめ有機金属化合物の合成法，それを触媒とした低圧エチレン重合法の研究 (チーグラー触媒 ) など，高分子工業発展の理論的基礎を築いた。 63年 G.ナッタとともにノーベル化学賞受賞。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

百科事典マイペディア

チーグラー

ドイツの有機化学者。マールブルク大学に学び，1943年カイザー・ウィルヘルム石炭研究所長。有機金属化合物の研究を行い，1953年トリエチルアルミニウムと四塩化チタンを用いて常温常圧下でのエチレンの重合に成功。1963年ナッタとともにノーベル化学賞。→チーグラー触媒

出典　株式会社平凡社

日本大百科全書(ニッポニカ)

チーグラー
ちーぐらー

→ツィーグラー

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

世界大百科事典（旧版）内のチーグラーの言及

【触媒】より

…エチレンから酸化エチレンをつくる銀触媒，プロピレンをアンモニアとともに酸化してアクリロニトリルを得るソハイオ法や，種々の選択酸化反応に使われるモリブデン‐ビスマス‐アンチモン‐鉄などの複合酸化物触媒，液相でp‐キシレンから臭化物を助触媒にテレフタル酸を合成する酢酸コバルト触媒など，枚挙にいとまがない。　ところで，第2次大戦後の最も画期的な触媒開発と考えられるのは，K.チーグラーとナッタGuilio Natta(1903‐79)による，立体規則的オレフィン重合反応であろう。これにより立体規則性ポリプロピレンがつくられ，広い用途に使われるようになった(〈チーグラー触媒〉の項参照)。…

※「チーグラー」について言及している用語解説の一部を掲載しています。

出典｜株式会社平凡社「世界大百科事典（旧版）」