マグナ・カルタ（読み）まぐなかるた（英語表記）Magna Carta

日本大百科全書(ニッポニカ)

マグナ・カルタ
まぐなかるた
Magna Carta

1215年、イギリスのジョン王が彼の失政を批判する貴族らに強いられて承認した勅許状。大憲章と訳す。1204年フランス王フィリップ2世により大陸領の大半を奪われたジョンは、イギリスの内政に専念したが、彼の頻繁な課税と軍役の要求は貴族らの不評を買った。またカンタベリー大司教位を空位にしてその間の収入を横領したため、09年教皇インノケンティウス3世より破門され、14年には貴族の支持を失って、大陸領回復にも失敗した。このような内外の失政に対して貴族が反抗し、15年6月ジョンは彼らが起草したマグナ・カルタへの署名を強いられた。

　前文と63か条に分けられるが、封建的慣行に反する不当な上納金、軍役代納金の徴収への反対（12条）、貴族らの封建的特権の尊重（34条）、不当な罰金や自由民に対する非合法的な逮捕の禁止（20条・39条）、そのほか適正な裁判、行政の実施、都市特権の尊重、商人の保護などを要求している。国王も法の下にあるという原則を確立した重要な文書で、王と貴族との間の封建的主従関係の原則を規定したものである。その後、この実施をめぐって紛糾し、1215年8月から内乱となり、翌年ジョンが死亡して、問題は次のヘンリー3世時代に持ち越される。その間の緊迫した内外の諸情勢から、マグナ・カルタは16、17年と修正のうえ確認され、25年には国王の立法権を回復する修正を加えて再確認のうえようやく公布された。しかし、親政したヘンリー3世はそれを無視し、独裁化して貴族の反乱をよび、ついでエドワード1世もまた晩年に再確認を要求されるなど、13、14世紀のイギリス国制史はマグナ・カルタをめぐって展開された。その後は忘れられたが、17世紀にイギリス国民の自由の伝統を象徴するものとして思い起こされ、19世紀には自由主義的発展のなかで近代民主主義の原点として過当に評価されたが、イギリス憲政の発展のうえで果たした役割は大きい。現在もイギリス憲政の最重要文書の一つとされている。

［富沢霊岸］

『高木八尺・末延三次・宮沢俊義編『人権宣言集』（岩波文庫）』▽『城戸毅著『マグナ・カルタの世紀』（1980・東京大学出版会）』

[補完資料] | マグナ・カルタ（抄）

出典　小学館　日本大百科全書(ニッポニカ)

百科事典マイペディア

マグナ・カルタ

大憲章と訳。1215年イングランド王ジョンが，貴族・僧侶たちに強制されて認めた勅許状。貴族・僧侶およびこれを支持する市民はジョンの圧政に一致して反抗し，ジョンに迫って彼らの要求書を認めさせた。これをもとにマグナ・カルタが成立。内容の大部分は，従来大領主たる貴族や教会の有した既得権を王が侵害してはならぬことを定めた封建的文書で，全国民のための自由主義的文書ではなかった。しかし商人保護やロンドン市の特権の確認のための規定も含まれている。後世，国民が王の悪政に反抗するときに，E.クックによる大憲章の精神の解釈（王権に対する法の支配）がその基盤とされたため，〈イギリス自由主義の要石(かなめいし)〉と称され，立憲政治の出発点の文書とされている。ちなみに，多少の修正を加えて発布された1225年のマグナ・カルタは，現在でもなお効力を保っているイギリスの現行法である。
→関連項目イギリス｜権利請願｜罪刑法定主義｜ブービーヌの戦

出典　株式会社平凡社

ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

マグナ・カルタ
Magna Carta

イギリスの憲法の典拠として法令書の最初にあげられている大憲章。 1215年にイングランドのジョン王がバロン (諸侯) たちの圧力に屈して調印した勅許状を基礎に，16，17年の改訂を経て，25年の国王ヘンリー3世の時代にさらに整備，完成されたもの。 97年に国王エドワード1世がこれを詳細に検討し，新法令の最初に加えた。 15年の勅許状の内容は貢納金の徴収や司教の選任，司法，地方行政に関する王の専制を制限し，監視貴族による委員会の設置などであるが，その後の改訂で財政，軍事の両面での王の徴募権の濫用防止などに関して，当初の条項の約3分の1が削減または改修された。大憲章はその後も王と国民の関係を法的に制定するものとして尊重され，圧制に対する自由を守るものとして，17世紀のイギリスの「権利請願」や「人身保護律」の作成，18世紀アメリカの連邦憲法の制定の背景をなした。

出典　ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典

山川 世界史小辞典 改訂新版

マグナ・カルタ
Magna Carta

1215年イングランド王ジョンが貴族に強いられて認めた勅許状。調印はウィンザー近くのテムズ河畔のラニミードで行われた。本来は慣習的に認められた貴族，教会，都市の特権の再確認と遵守を求めたものにすぎず，いったん承認したジョンが直後に無効を宣言して再び貴族の反抗を招いた。ヘンリ3世治世初期に改訂され，25年に最終的に確認された。長らく忘れられた文書であったが，17世紀に議会の国王に対する闘争において，法学者クックなどによって，議会の課税同意権，恣意的な逮捕の禁止，法の支配などのイングランド人全般の基本的な権利を定めたものと拡張解釈され，のちにイングランド国制の最重要文書とされるようになった。

出典　山川出版社「山川 世界史小辞典 改訂新版」